地域在宅医療学・老年科学

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OUTLINE

世界でも稀にみる高齢社会となる日本の高齢者医療・老年医学は、いま日本のみならず世界から注目される医学領域と言えます。高齢者医療は病院だけで完結するわけではなく、地域・在宅医療を含めて考えてゆく必要があります。そのため、高齢者の病気を診ることはもちろん、他の医療スタッフとの協働、福祉との連携、さらには高齢者の取り巻く社会システムなどにも配慮できる多くのスキルを持った医師の存在が欠かせません。加えて研究においては未開拓の領域が数多く存在し、当研究室においても社会貢献に値する研究テーマがあります。他の診療科出身者で高齢者医療に対応できる経験を積むことを目指している医師がいることからもわかるように、あらゆる診療科、また地域医療の課題解決につながる能力が身につく診療科です。
当教室は1979年に開講され、高齢者医療・老年医学領域を専門分野とする教室としては極めて長い歴史を持ちます。現在わが国における老年医学の中枢として超高齢社会を見据えた臨床・研究、さらには他の医療機関との協同による医療モデルの構築などを積極的に行っています。
「地域包括ケアに見合った人材育成（多臓器疾患を抱える高齢者の総合診療、在宅医療、 認知症など）、多職種連携のリーダーシップを発揮する医師、超高齢社会に伴う医療ニーズの変化に対応でき今後の高齢者医療を開拓できる研究者の養成を目指しています。

RESEARCH PROJECTS

１．高齢急性期入院医療の質上のための研究　

高齢化の進展や医療の高度化に伴い、急性期入院中の高齢患者に対する医療の質向上は、喫緊の課題となっています。高齢患者は複数の併存疾患を抱え、入院をきっかけに機能低下や合併症を来しやすく、それらは患者の機能予後や生活の質(QOL)、在院日数、医療資源の効率的利用に大きな影響を及ぼしています。一方で、高齢者急性期医療の実態やリスク因子、施設間差については、体系的に把握されていないのが現状です。
私たちは、全国の医療機関が共通の枠組みで臨床データを収集・蓄積する多施設共同研究を通じて、高齢者急性期医療における課題の可視化、リスク因子の解明と予測モデルの構築、予防介入・ケアの質改善(QI)に資するエビデンス創出に取り組んでいます。
これらの研究で得られた知見は、学術的な発信にとどまらず、日常診療や病棟運営、医療の質向上に直接還元されることを目指しています。多施設・多職種の協働を通じて、「高齢者が安全に回復し、望む生活に戻れる急性期医療」**の実現に向けた基盤づくりを進めています併症を減らす」ための基盤づくりに取り組んでいます。

2.老年内科外来における認知機能と身体機能低下の連関に関する臨床研究

高齢期における認知機能低下と身体機能低下は、フレイル、サルコペニア、認知症の発症・進展において相互に関連する重要な病態であることが示唆されています。しかし、外来診療の現場において、詳細な認知機能評価と定量的な身体機能評価を同時に実施し、その連関を体系的に検討した研究は限られています。
本研究では、老年内科外来を受診する高齢者を対象に、

• 神経心理学的検査を用いた詳細な認知機能評価（全般性認知機能、記憶、遂行機能、注意、処理速度など）
• 歩行速度、握力、筋肉量を中心とした身体機能・身体組成評価

を包括的に実施し、認知機能低下と身体機能低下の横断的・縦断的関連を明らかにすることを目的としています。
特に、認知機能領域別の低下と、移動能力や筋力・筋量指標との関連性、ならびにフレイル・サルコペニア表現型との関係に着目し、共通の病態基盤や臨床的サブタイプの同定を試みます。
本研究は、老年医学的包括評価（CGA）の枠組みを基盤としつつ、外来診療で実装可能な評価バッテリーを用いることで、

• 認知症・フレイルの早期同定
• 身体機能低下を起点とした認知機能低下リスクの層別化
• 多職種介入や予防戦略の最適化

に資するエビデンスの創出を目指しています。
今後は、縦断追跡により認知機能・身体機能の経時変化と臨床アウトカム（ADL低下、転倒、要介護、入院等）との関連も検討し、認知機能と身体機能を統合的に捉える老年医学的診療モデルの確立につなげることを目標としています。

3. 運動による認知症およびフレイル・サルコペニア予防

近年では、習慣的な運動あるいは身体活動が認知症およびフレイル・サルコペニア予防に効果的であることを示す研究が数多くあります。しかしながら、どのような運動要素が認知症およびフレイル・サルコペニア予防に最適かは十分に検証されていません。認知機能および身体機能向上に有効な運動として、有酸素運動とレジスタンストレーニングに関する報告が数多くなされてきました。我々は、地域在住高齢者を対象としたランダム化比較試験により、有酸素運動・レジスタンストレーニング・両方を組み合わせたプログラムを実施し、認知機能および身体機能向上効果の比較検証を行っています。効果検証には、認知機能検査・運動機能検査・血液検査・脳画像検査等を用い、運動がどのようなメカニズムで身体に影響を及ぼすのか明らかにします。これにより、認知症およびフレイル・サルコペニア予防に効果的な運動介入プログラムを提案し、介護予防における運動指導の指針を作成することを目指しています。
さらに本研究室では、運動による効果を「介入として成立させる」だけでなく、「地域で続く形で実装する」ことを重視しています。地域資源（外出機会、移動手段、社会参加の場）を活用した外出促進の取り組みを通じて、地域実装を見据え、実装可能性（受容性・継続性・運用負荷）を含めた評価を進めています。
また、情報学分野との学際連携により、対話システム（AI対話）や時系列解析・機械学習等を活用した行動変容支援、ならびに日常生活データを用いた早期把握・リスク推定の研究展開も進めています。加えて、工学分野との連携により、公共交通やデマンド交通等の「移動環境」への介入が、外出・身体活動・社会参加を介して健康指標および医療費・介護費等の財政指標に与える影響を捉えるため、政策評価の枠組みを設計・構築しています。
さらに、産学連携により、家庭内の生活支援機器から得られる日常生活データに基づく、フレイルおよび軽度認知障害（MCI）の早期検知・リスク推定と予防介入の実装研究を推進しています。生活リズムや活動パターン等の変化を時系列解析・機械学習により定量化し、リスク層別化に基づく運動・外出・社会参加介入へ接続することで、生活の場における継続的な予防支援モデルの確立を目指しています。

BIBLIOGRAPHY

MESSAGE

超高齢社会に求められる医療を、今つくる。
老年医学の発展にご参画ください。