認知機能科学

KEYWORDS

認知症
認知機能
予防
MCI
高齢者

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島田裕之

連携教授

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HP	予防老年学研究部｜国立長寿医療研究センター
	国立長寿医療研究センターホームページ

OUTLINE

当研究室は、国立長寿医療研究センター（長寿研）と名古屋大学との連携大学院構築に基づくものであり、研究活動は長寿研において下記の課題について実施しています。

認知症の危険因子を明らかにするために、地域在住高齢者のコホート研究を実施しています。対象地域は愛知県知多半島周辺の自治体を中心として約５５，０００名の対象者の調査と認知症発症の追跡調査を継続しています。
認知症の発症リスクが高い集団（mild cognitive impairment）や一次予防としての高齢者全体を対象として、非薬物による認知症リスク低減のためのエビデンス構築を進めています。

詳細は、予防老年学研究部｜国立長寿医療研究センターをご覧ください。

RESEARCH PROJECTS

１）コホート研究（National Center for Geriatric and Gerontology－Study of Geriatric Syndromes：NCGG-SGS）

　認知症の発症リスクは加齢とともに増大し、かつ致死性の疾患ではないため社会の高齢化に伴って認知症人口は大きくなるが、発症率はそれほど多くはなく、認知症発症リスクを特定するためには大規模集団を対象とした長期にわたる追跡調査が必要となります。NCGG-SGSでは、地域に在住する高齢者を対象として、アンケート調査、体力測定、認知機能検査、血液検査等を実施して多様な角度から高齢者の全体像をとらえ、その後は要介護認定情報や医療レセプト情報から認知症発症の追跡調査を実施しています。

図１．コホート研究の対象地域

２）エビデンス構築研究

　認知症の発症抑制を明確に示したエビデンスがないため、その方法の開発と効果検証が急がれています。認知症の発症抑制のためには、リスク因子の軽減と保護因子の促進とが必要になり、これまでの研究成果から生活習慣病の管理、運動習慣、健康的な食習慣、喫煙、大量飲酒の防止、認知・社会的活動の実施、難聴への対応などの具体的な対策が明らかとなっています。これらの対策が効果を持つためには長期にわたる健康行動の実施が必要であり、行動変容を促進するための方法の確立が重要な課題となっています。本研究室では、スマートフォンアプリを活用して認知症予防行動を促進するプログラムを開発し、地域在住高齢者約3,500名を対象としたランダム化比較試験にて効果検証を進めています。